近年、多くの企業が取り組み始めたワークライフバランスですが、制度や形だけを取り入れ、単なる「充実した福利厚生」や「残業削減」になっていることが多々あります。ワークライフバランス施策が企業にも社員にもメリットをもたらすためには社員への適切な意識改革を行いながら、正しく取り組み、地道に継続していくことが重要です。